矢野経済研究所は9月24日、「2013年版パチンコ関連メーカーの動向とマーケットシェア」の発刊に伴い、調査結果サマリー「パチンコ関連機器市場に関する調査結果2013」を発表。同調査は今年4月〜7月までの4カ月間実施され、調査対象は遊技機メーカー、周辺設備機器メーカー等。同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査を併用して行われた。
同社によると、2012年度のパチンコ関連機器の市場規模はメーカー売上金額ベースで1兆3772億円。前年度比101％、132億円のプラス成長と辛くも前年度と同等の市場規模を維持している。
パチンコ機市場は同93.5％の7729億円、パチスロ機市場は同114.7％の4300億円となっており、4期連続のマイナス成長に加え、2013年度以降も復調の兆しが見られないパチンコ機市場に対し、2012年度初頭から回復が鈍化したと言われつつも、4期連続のプラス成長と依然として好調を維持するパチスロ機市場が市場全体を下支えしたと推察している。
また、2012年度の周辺設備機器市場規模も前年度比107.4％の1743億円と前年度プラス成長を維持。引き続きホールでの業績が好調なパチスロ機部門の影響が大きいものの、新規出店が2010年度の水準まで回復したことから、パチスロ機部門に関連する設備機器だけでなく、ホールコンピューター、景品POSを除くすべての設備機器が前年度プラスの業績となっている。しかし、今後新規出店数が急激に増加するとは考えられないことから、同社では今後も横ばい程度の推移が続くと予測している。
同サマリーでは、今年度以降はパチスロ機販売台数も含め、パチスロ関連設備の需要が減退するなど、この数年間、低迷するホール業績を支えたパチスロ機部門が縮小基調に突入すると見ており、業績低迷に下げ止まる様子が見られないパチンコ機部門とあわせて、パチンコ関連機器市場は今後さらに厳しくなると予測。「今年度以降、パチンコ関連機器市場は大きな転機を迎える可能性がある」との見方を示している。
