矢野経済研究所は8月18日、「パチンコ関連機器市場に関する調査結果2011」のサマリーを公表。同調査は今年5月から7月までの3ヶ月間実施され、調査対象は遊技機メーカーや周辺機器メーカー等。同社専門研究員による直接面談や電話・e-mailによるヒアリング等で行われた。
同社によると、10年度のパチンコ関連機器の市場規模は前年度比96.6％の1兆3241億円。パチンコ機市場の大幅な縮小を筆頭に、パチンコ機に付随する製品全般の不調が市場規模を押し下げたとしている。
遊技機分野では、パチンコ機市場が前年度比90.0％の8869億円と大きく落ち込み、販売台数も同43万台減の約290万台。一方、パチスロ機市場は同126.9％の2867億円、販売台数は21万台増の約98万台と急回復した。
周辺機器分野は遊技機分野と同様に、パチンコ機に関連する玉補給システムが前年度比80.4％、台間玉貸機も同83.4％と前年割れを起こしているのに対し、パチスロ機に関連する台間メダル貸機は同236.1％、メダル補給システムは同255.5％、メダル計数機が同141.5％といずれも大幅に回復している。
なお、周辺機器分野において、2011年3月時点でホール全体の2割に迫る導入率となっている各台計数機を今後の「好材料」として挙げているが、その一方で、前年度比66.3％と大幅な減少となった玉計数機は「パチンコ機不調の影響だけでなく、各台計数機の普及により基本的には不必要になるといった二重苦に喘いでいる」と構造変化による影響も指摘している。
また、同サマリーでは2010年度の特徴として、パチンコ機、パチスロ機、周辺機器の別に関わらず、メーカー間の優勝劣敗が鮮明になっていると指摘。販売堅調な上位と下位のメーカー販売格差は資本力の格差をさらに広げ、「今後はさらに二極化の傾向が強まる」と予測している。
